脳梗塞によって2018年9月の2公演を中心に延期発表・療養中だった徳永英明が復帰を遂げ、公演活動を再開するということを2018年10月4日に明らかにしました！今回は脳梗塞で入院・療養を続けていた徳永英明の復帰の日程や、脳梗塞からの復帰をしたという現状について見ていきましょう！ 「家族にできるだけ負担をかけたくない」「以前のように愛犬と散歩したい」「また家族で旅行に行きたい」でも、体のことやお金のことを考えると……。そんなあなたやご家族に、絶対に知ってほしい情報を訪問マッサージの現場から発信中ご家族が脳梗塞や脳出血で入院したばかりなら、まだ意識がはっきりとしていなかったり、意思の疎通がうまくいかなかったりするかもしれません。あまりの変わりように、大きなショックを受けるとともに、今後の不安は一層強まるはずです。回復具合にもよりますが、場合によっては、重点的なリハビリ入院が必要になるかもしれません。そうなると、在宅復帰してからの生活は、以前とまったく違ったものを想定する必要があります。ここでは、発症した病気の詳細や迫られる選択肢、公的な手続きなど、今後必要となるであろう事項を時系列でまとめてみました。こちらで今後の必要事項をざっくりと確認した上、詳細は個別の記事をご覧ください。ご家族の症状が重いようであれば、在宅復帰するまでに、現在の病院からリハビリ病院への転院が必要になるかもしれません。その目安として、たとえば、「歩けるが買い物には援助が必要」といった状態です。ところで、日本脳卒中データバンクの報告書によると、脳梗塞や脳出血を発症した人で、参考：上記グラフは、2016年10月1日～2018年1月31日の期間に、発症後7日以内の急性期脳卒中及び一過性脳虚血発作 (TIA)で入院した7,656 の症例をもとに作成されたものです。ちなみに一過性脳虚血発作 (TIA)とは、脳梗塞の予兆となる症状をいいます。倒れたご家族に中等度の障害が残るようなら、重点的なリハビリ入院や、その費用を抑えるための手続き、場合によっては介護保険や障害者手帳の申請などが必要となるかもしれません。これらをご家族の発症が初めてのことなら、今まで考えもしなかったことについて、次々と選択を迫られます。その時、余裕をもって判断するためにも、上記事項を事前に確認しておくことは大切です。一過性虚血発作（TIA）といわれる脳梗塞や脳出血の予兆について、たとえご家族が倒れた後でも知っておいてください。万が一の再発時にも、この発作が起きるかもしれないからです。これは生命の危機が迫る脳細胞からのSOSを意味します。この時点で早急に手を打つことで、脳梗塞や脳出血の本格的な再発を抑えられるかもしれません。詳細はこちら：ご家族に起こったのは脳梗塞でしょうか、それとも脳出血でしょうか？　いずれにしても、「脳卒中」といわれる脳の血管障害です。脳卒中には主にさらに脳梗塞や脳出血の違いや、どの脳梗塞を起こしたかによって、後遺症の度合いや再発率、今後の注意点は違ってきます。詳細はこちら：脳梗塞や脳出血による入院期間は、発症時の状況やその後の容体、後遺症の程度で大きく違ってきます。なかでも、後遺症が中等度以上なら、重点的なリハビリが必要です。このとき入院するのが、「回復期リハビリテーション病院」となります。ですから、回復期リハビリテーション病院には、発症してからの入院時期や、入院可能な期間を定める国のルールが存在します。これらのルールについても、合わせてご確認ください。詳細はこちら：多くの人が病院での窓口負担金ばかりを気にし、その後に続く高額療養費について詳しく知りません。また、このような公的制度を上手く利用することで、脳梗塞や脳出血による治療費や入院費を軽減できることを知ってください。詳細はこちら：詳細はこちら：ご家族に後遺症が残り、40歳以上なら、入院中に介護保険の申請が可能です。本来、介護保険によるサービスを利用できるのは65歳以上の人です。ところが、ちなみに、特定疾病には脳梗塞や脳出血、くも膜下出血が含まれます。ただ、外傷性のものは対象外となることに注意してください。とはいえ、この申請を入院中に行うことで、入院生活から在宅復帰がスムーズにいくことを知ってください。詳細はこちら：脳梗塞を発症した2人に1人が、発症から10年内に再発すると言われます。在宅復帰してから、再発をどう防ぐかは重要な課題です日々の服薬管理や定期的な検査もさることながら、脳卒中の背後に潜む高血圧や糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病をうまく管理しなければなりません。これらをしっかり認識することで、脳梗塞や脳出血の再発率を軽減できます。詳細はこちら：介護保険をすでに利用していたとしても、年齢がいくつであっても、脳梗塞や脳出血を発症したのであれば障害者手帳の申請は可能です。手足のマヒなどであれば身体障害者手帳、注意力や集中力の低下など高次脳機能障害であれば、精神障害者保健福祉手帳の対象となります。申請手続きは、お住まいの地域の障害福祉担当課（役所）の窓口で、障害者手帳を申請したい旨を伝えることから始めてください。詳細はこちら：これまでに、倒れたご家族が国民年金や厚生年金を納めてきたのであれば、障害年金を受給できるかもしれません。障害年金の受給には、公的年金を一定以上で納めていることや、障害の程度が一定以上であることが求められます。申請が可能となるのは、脳梗塞や脳出血の発症から1年半後です。もしくは、発症から6ヵ月を過ぎ、担当医がリハビリによる回復がこれ以上望めない（症状固定）と判断したときは、その日以降に申請可能となります。申請手続きは、最寄りの年金事務所などに、診断書や専用の書類一式を提出しなければなりません。詳細はこちら：ご家族が車の運転再開を望むのであれば、運転適性相談をおすすめします。「運転適性相談」とは、身体の障害や一定の病気で運転を不安に思ったとき、各都道府県の公安委員会により設置される窓口での相談です。窓口は運転免許センターや運転免許試験場などで、警察官や身体状況を詳しく判断できる専門の職員が対応してくれます。相談の結果、運転免許の停止や取消といった行政処分が下されたり、免許証に各種の制限が付されたりするかもしれません。本来この適性相談が必須となるのは、直近の免許更新時です。とはいえ、脳梗塞や脳出血を発症した後、運転適性相談を受けずに事故を起こしたとき、あるゆる面で不利になる可能性があるので注意してください。詳細はこちら：ご家族が在宅復帰してからも、定期的な通院による医療費に加え、介護保険サービスの利用による介護費の負担も発生するかもしれません。そんなときは、医療費や介護費を少しでも抑えるため、公的な制度を上手く利用してください。医療費の軽減はこちら：医療費の軽減はこちら：介護費の軽減はこちら：医療費と介護費を合わせて軽減はこちら：必要と思われる記事のリンクを、こちらに順次張り付けます。ここを起点に、必要な情報をお探しください。病院と同じように、健康保険の負担割合に応じた金額で、リハビリを兼ねたマッサージのご利用が可能です。脳梗塞応援サイト運営者：Copyright(c) 2020 脳梗塞患者の訪問マッサージから始まる生活防衛術 All Right Reserved.©脳梗塞患者の訪問マッサージから始まる生活防衛術